温暖化対策として導入論議が進むサマータイム（夏時間）制度について、
不眠症治療に取り組む医師らでつくる日本睡眠学会は５日、
健康に悪影響を与える可能性があるなどとして導入に
反対する声明を発表した。
医療需要の増加などで逆にエネルギー消費が増える可能性も指摘する。
学会によると、制度を導入した欧米では健康被害が多数報告されており、
夏時間への変更後、数日から２週間程度は睡眠時間が減少。
日本人は欧米より平均睡眠時間が約１時間短いため影響は大きく、
暑さが収まらない時間に床に就けば、寝付けずに
不眠を誘発する可能性もあるという。
睡眠障害による医療費増加や作業能率の低下などによる
国内の経済損失は年３．５兆円にのぼるとの試算があるという。
サマータイム導入で睡眠障害になる人が増えれば、
経済損失はさらに年１．２兆円増えると見積もっている。